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複雑難解な病気と保険の話。とはいえ、歳を重ねていけば、誰だって無縁ではいられない。そこで、今回は知っておきたい保険とお金にまつわる知識をテスト形式で確認。満点に至らなかったら関連記事を読み込んでおさらいを!
目次
正解は70歳から。公的医療費の負担は6歳から70歳未満は3割。70歳〜74歳は現役並みの収入がない場合に限り2割、75歳以上は1割となる。
医療費と入院基本料は公的医療保険が適用されるので3割が自己負担となる。それ以外の食事代や差額ベッド代は適用対象外。
高額療養費制度の上限額は所得によって異なる。年収370〜770万円の層が最も一般的で、この場合の公式は80,100円+(医療費−267,000円)×1%=上限額となる。
高額療養費制度は申請後、各医療保険で審査されて支給される。受診した月から3か月程度かかるのが一般的。申請は病院窓口での支払い後でも可能だ。
治療に関する費用は基本的に公的保険が利くが、そのなかで先進医療は例外。新しい治療法や高度な技術が必要な手術は先進医療とされ、公的医療保険の対象外になる。たとえばがん治療なら放射線や抗がん剤治療は標準治療で保険が適用されるが、陽子線治療や重粒子線治療などは先進医療で適用外。
多くの保険会社は以前、3大疾病特約の支払い条件を、上皮内がんを除くがん、急性心筋梗塞、脳卒中としていたが、現在ではこの支払い範囲に変化が。
がんに上皮内がんが加わり、心筋梗塞から狭心症や心不全なども対象になる心疾患、脳卒中からモヤモヤ病などを含む脳血管疾患と範囲が広がった。
65歳以上になると入院期間が平均30日以上になるというデータがある。入院期間が長くなる高齢者は入院日額が5,000円より1万円の方が有利。
厚生労働省の令和2年の「患者調査概況」によると、がん患者の平均入院日数は18.2日。
家族全員の医療費を合算して控除の申告ができることは意外と知られていない事実。一番所得の高いお父さん(またはお母さん)が控除を受けると戻ってくるお金も高くなる。
医療費控除はその年に申請できなくても5年前まで申請できる。
入院期間が長い白血病が最も高額。
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取材・文/石飛カノ 取材協力/小宮崇之(ファイナンシャルプランナー、〈コミヤ保険サービス〉代表)
初出『Tarzan』No.869・2023年11月22日発売