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あなたも無関係ではない「減塩」。取り組む4割になるか！やらない6割になるか!?
日本の食事の最大課題は、食塩の過剰摂取！ たんぱく質や糖質と等しく肝腎なのに、見過ごされがちだ。本日は、各界の専門家が集合。ターザン読者のための座談会をお届けする！
取材・構成・文／大田原透 イラストレーション／沼田光太郎
初出『Tarzan』No.847・2022年12月15日発売
教えてくれた3名の専門家
武見ゆかり先生
女子栄養大学大学院研究科長
日本健康教育学会理事長。厚生労働省「自然に健康になれる持続可能な食環境づくりの推進に向けた検討会」（2021）座長。「健康的で持続可能な食環境戦略イニシアチブ」委員長。
土橋卓也先生
製鉄記念八幡病院理事長
日本高血圧協会（理事）、日本高血圧学会（監事、専門医）、日本痛風・尿酸核酸学会（理事、専門医）などを歴任。「健康的で持続可能な食環境戦略イニシアチブ」委員。
塩澤信良さん
厚生労働省健康局健康課栄養指導室 室長補佐
2011年、厚生労働省入省。消費者庁食品表示企画課、厚生労働省保険局医療課などを経て、2018年現職。「健康的で持続可能な食環境戦略イニシアチブ」を担当。
「減塩」はどの世代にとっても必要
食塩の摂り過ぎは、食事による死亡リスクの断トツ1位！
日本人の食塩摂取の平均は1日10.1g（「令和元年国民健康・栄養調査」）。世界保健機関（WHO）推奨（5g未満）の約2倍、「健康日本21（第二次）」の目標8gを超え、食事による死亡リスクの断トツ1位だ（下グラフ参照）。
我が国における危険因子別の関連死亡者数（2007年）
出典／Ikeda N, et al: PLoS Med. 2012; 9（1）: e 1001160.
“見えない食塩”にも注意が必要である
「食環境戦略イニシアチブ」って、どんな取り組み？
厚生労働省が2022年３月に立ち上げた、産学官などの連携による、食環境づくりの推進体制が「健康的で持続可能な食環境戦略イニシアチブ」（略称「食環境戦略イニシアチブ」）。
食塩の過剰摂取、若年女性のやせ、経済格差に伴う栄養格差などを重大な社会課題と捉え、活力ある持続可能な社会の実現を目指す。食環境戦略イニシアチブは、賛同する事業者や専門家、団体などが集まり、相乗効果的な課題解決に取り組んでいる。
はじめの一歩は「食塩相当量」のチェックから
健康的なカラダ作りに向けて取り組む4割になろう！
「令和元年国民健康・栄養調査」をもとに、1日の食塩摂取量が8g以上の群（男性7割超、女性約6割）の食習慣改善の意思で分類。食習慣改善の意思がない人の割合は男女とも約6割、意思のある人は約4割となった（下のグラフ参照）。
食習慣改善の意思（20歳以上、男性）
（参考）「健康日本21（第二次）」の目標
食塩摂取量の減少 目標：1日当たりの食塩摂取量の平均値8g
出典／厚生労働省「令和元年国民健康・栄養調査」より改変
日進月歩で進化する減塩食品を試してみる
まずは、ちょっとずつ！ 大切なひとには、おいしく、こっそり
食塩の摂取量は、家庭での調理に使う調味料が占める割合が多い※。まずは身近な調味料をチェックし、できるところから少しずつ減塩に取り組もう。それができたら、大切なひとにも“こっそり”減塩をお裾分け。
※Asakura K, et al. Public Health Nutr. 2016; 19（11）: 2011-23.
INFORMATION
「健康的で持続可能な食環境戦略イニシアチブ」参画事業者一覧
旭松食品株式会社／味の素株式会社／株式会社エブリー／亀田製菓株式会社／キッコーマン株式会社／キユーピー株式会社／株式会社健学社／国際商業出版株式会社／敷島製パン株式会社／シダックスコントラクトフードサービス株式会社／公益財団法人ダノン健康栄養財団／株式会社ニチレイ／日清食品ホールディングス株式会社／日本航空株式会社／株式会社ノルト／株式会社法研へるすあっぷ21編集部／株式会社マルヤナギ小倉屋／みるたす株式会社／株式会社 明治／株式会社リテール総合研究所／株式会社ローソン
※五十音順（2022年11月時点）