スポーツにチカラを注ぐ、日本郵政グループの狙いとは

狙い①「東京2020」を全国規模で盛り上げる。

日本郵政・日本郵便は、2015年から東京2020オリンピック・パラリンピックのオフィシャル郵便パートナーとして様々な形でムーブメント推進に努めている。

例を挙げると3人制バスケ「3×3バスケットボール」日本代表や複数クラブの活動を支援しているほか、2019年から日本ゴールボール協会のオフィシャルパートナーを務め、パラ卓球の別所キミヱ選手や車いすテニスの大谷桃子選手らをサポートするなどパラスポーツも積極的に支援。

資金面だけでなく、グループ社員を大会のボランティアスタッフとして派遣したり、様々な地域で競技体験イベントも主催するなど全国各地のネットワークをフルに活用した支援活動を行なっている。

「全国約24,000の郵便局ネットワークを活かして東京オリンピック・パラリンピックを局所的ではなく全国規模で盛り上げたい。そんな思いのもとパートナーシップ活動をスタートしました。特に3×3などまだまだ認知度が高いとは言えない競技を40万人の社員がまず知り、人々に伝えていくことは非常に重要な取り組みであり、またゴールボールをはじめとするパラスポーツ支援に関しても、パラリンピックを一過性のムーブメントで終わらせないために競技やアスリートたちの背景にあるドラマをしっかりと伝えていきたいと考えています」（日本郵政株式会社 オリンピック・パラリンピック室 池辺恭平さん）

特設ページの動画の熱量もスゴイ！

なお、東京2020特設ページでは、様々なスポーツ応援ムービーやサポートアスリートのインタビューなどが掲載。スポーツ支援への熱意がダイレクトに伝わってくる。

狙い② 女子陸上部を日本一のチームに。

日本郵政グループのスポーツ支援活動を象徴する存在が、2014年4月に誕生した「日本郵政グループ女子陸上部」である。ここからは創部からわずか7年で3度の日本一に導いた髙橋昌彦監督に、女子陸上部の歩みと現在地、そして日本郵政グループの旗印としてチームと選手たちが果たすべき役割について語っていただく。

「現在の日本郵政グループは主に『日本郵政』、『日本郵便』、『ゆうちょ銀行』、『かんぽ生命』の4社によって構成されていますが、『何か社員たちの心を1つにするものはないか』と模索した結果、タスキを繋ぐ駅伝であれば郵政事業の根幹である『手紙で人々の心を届ける』ことと非常に親和性が高く、絆がより強固になるので駅伝を中心とした女子の中長距離チームにしようと。そして2013年の5月頃から選手のスカウティングや予算、ビジョンなどを会社とすり合わせながら準備に入りました」

長い歴史をもつ企業ゆえのプレッシャーも。

他の実業団チームからの移籍選手や外国人選手に一切頼ることなく、すべて新卒採用からの選手育成を行い、文字通りゼロからのスタートとなった女子陸上部。これまで積水化学やUFJ銀行などのコーチを歴任し、リクルートACでは有森裕子さんの専属コーチも務めた経験を持つ髙橋監督はこんな強化ビジョンを掲げてチームをスタートさせたという。

「非常に長い歴史があり、日本全国にネットワークのある企業が駅伝に参戦する以上、全国大会で下位を走るわけにはいきません。だからまずは郵政創業150周年にあたる2021年を目標に、もちろんハードルが高いことは承知の上で日本一のチームを作れるよう尽力してみましょうと。150周年という節目の年にクイーンズ駅伝（全日本実業団対抗女子駅伝）で優勝すること、そして2020年の東京オリンピックに代表選手を送り出すこと。創部にあたって大きくその2つの目標に掲げました」

監督自身ハードルが高いチャレンジであると認めたそれらの目標が、なんと創部からわずか3年で達成される。鈴木亜由子選手、関根花観選手（2020年に引退）が2016年のリオデジャネイロオリンピックに出場を果たし、チームも同年のクイーンズ駅伝で初優勝。短期間での成功を可能にした要因とは。

「選手、コーチらの頑張りはもちろん、スポーツメーカー、ドクター、トレーナー、選手たちの家族、そして何より素晴らしい専用寮をはじめ環境面をしっかり整えてくれた会社。様々な要因が重なり合ってチームの強化に繋がりました。また大学の研究機関とのネットワークを活かした動作解析などの共同研究も大きな力になりましたね。それらのどれか一つでも欠けていたら、創部から3年での成功はあり得なかったと思っています」

豊富な経験値に裏打ちされた、髙橋監督の時代にフィットしたフレキシブルな指導ビジョンも奏功した。

トレーニング法は“まずやってみよう”精神で。

「関係が深い大学の研究機関との連携もそうですし、私がかつて選手として経験したトライアスロンをトレーニングに取り入れたこともそう。良いと思われることはまずはやってみようと。昨年から続くこのコロナ禍においても、環境の変化をしっかり受け入れ、制限がある中でも工夫して練習することができたのだと思っています。余談ですが2020年は実際うちに限らずかなり好記録が出ているんですよ。女子では10,000mで日本新記録、5,000mではうちの廣中（璃梨佳）が歴代3位の記録を出し、男子でもマラソンや10,000mで日本新記録が出ていますから」

奇しくも郵政創業150周年と東京2020オリンピック・パラリンピックを同じ2021年に迎えることになり、創部時に掲げた2つの目標に同時にチャレンジすることとなった日本郵政グループ女子陸上部。特別な1年に向けて、当然ながら意気込みは相当なものだ。

「創部時に掲げた2021年の優勝こそ女子陸上部の至上命題。オリンピックもしかりで、鈴木（亜由子）がすでに代表に内定していますが、鍋島（莉奈）や廣中も本大会出場にかなり近いところにいます。彼女たちが出場するだけでなくメダルに絡むような活躍ができれば、この2021年がグループ全体の未来に向けて大きなターニングポイントになるのではないでしょうか。私自身もすごく楽しみにしています」

狙い③ スポーツライフの素晴らしさを広げたい。

スポーツで人の心を動かすためには「勝つことが何よりも大事」という高橋監督。しかしながら、勝つことだけでは本当の意味での強いチームになれないとも考えている。

「勝利することで応援してくれる人々が感動し、その喜びがグループの活力に変わって業績の向上に繋がり、サポートが強化されて我々もさらに頑張れるという好循環が生まれます。しかしながら、自他共に認める日本有数のチームになったからこそ、より大切にしていかなければいけないのが社会貢献への意識。地域のスポーツ機運や健康意識を高めるために、強化とうまく並行させながらYoutubeやSNSなどのメディアを通した発信も積極的に行っていきたいと考えています」

競技でも社会貢献においても熱いタスキを繋ぎ続ける、日本郵政グループ女子陸上部の今後から目が離せない。

「陸上界全体に良い影響を与えられるような存在になれたら。それでいて、ただ強いだけじゃなく、あらゆる人から『日本郵政に女子陸上部あり』と認識していただけるような本物の名門になれるようにこれからも頑張って強化に取り組んでいきたいですね」

取材・文／徳原海 　写真提供／フォートキシモト

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